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2009年のイラク

 2003年のイラク戦争以降のイラクは、それ以前の不安定をはるかに悲惨なものにした。最大の問題は内政上の安定に他ならない。2007年を通じて何ら成果をもたらすことができなかったマーリキー政権ではあったが、2007年中旬以降はには、米軍の増派の成果およびサドル勢力の停戦により、イラク情勢はある程度安定化を見せた。同年末からの油価高騰は、政権を後押しした。これらを背景に2008年、マーリキー政権は、矢継ぎ早に法律を成立させたが、あり得べき米軍の撤退を前にし、強引な手法に出た。

 米軍をはじめとする多国籍軍なき状況下でのマーリキー首相の立場は変わってくるはずである。2007年半ばまでの治安権限の移譲は、不安要素の封じ込めに引き続くイラク治安部隊の増強が前提であったが、2007年末以降は、ある程度不安の残る県の治安権限移譲が急がれた。ところが、来年6月の米軍攻撃部隊の「定められた地域」への撤退までには、ニノワ、タアミーム、ディヤーラ、バグダード等の治安上の不安が集中している諸県の権限移譲が実施されなければならないことになっている。
 マーリキー首相は、ポスト米軍削減をにらみ、「国民融和」の呼びかけとは裏腹に、敵対勢力もしくは潜在的なライバルを排除する政策に乗り出してきた。具体的には、サドル勢力の武力への挑発と排除、与党内のライバルへの圧力強化及び彼らが力を有する県における民兵勢力の育成等である。このようなマーリキー首相の動きに対し、反対勢力も抵抗を見せている。イラク・イスラーム最高評議会(SICI)やファディーラ党は、南部掌握強化と自治区設立の動きを見せている。さらに、最近相次いでいる政権閣僚に対するテロやクーデターのうわさ等は、マーリキー首相とその勢力に対する反発と無関係ではあるまい。
 イラクの歴史を振り返ると、過去の政権は必ず、①地方を圧倒もしくは懐柔する、②強力な治安もしくは軍組織を掌握する、③石油の富をコントロールする、という手法を採ってきた。現時点でマーリキー首相はそのいずれも有していない。それどころか、地方における不穏な動きと油価の低迷の可能性は、マーリキー首相にとり確実にマイナスになりそうである。

 マーリキー政権の行く末は、単なる政権内部での主導権争いにとどまらない。戦争がもたらした傷跡はいまだ癒えず、また数知れない。今年最大のイラクにおける話題は、イラクを突如訪問したブッシュ大統領に対する「靴」の洗礼であった。このようなイラク人の後ろ向きな反応は、決してイラク人自身望んだものではなく、一部では自嘲も聞こえる。しかしながら、そうでもしなければ自らに降りかかってきた大きな不幸を忘れることができないほど、イラク人はいまもつらい立場に置かれているのであろう。

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